」で便利でお安く。 2018年12月26日に２０２０年東京五輪・パラリンピック組織委員会が発表したところによると、同年9月から募集していた大会ボランティアについて、登録人数が目標の8万人の倍以上の18万6101人にも達したそうだ。
こんなに大勢の志願者が集まったことはめでたいことだと思う。
しかし気になるのは、日本国籍以外応募者が37％もいたという事だ。
五輪つながりだからというわけではないが、私には2008年北京大会前の長野市での聖火リレーの混乱が思いだされる。
あの日、現地にそれぞれ結集した中国をたたえる大勢の中国人と、Free Tibet（チベット解放）をうったえる人々の、デモ合戦、アピール合戦になって、長野市の少なくとも一部は騒然となった。またその中で中国人の乱暴狼藉に対する警察の対応が手ぬるかったなどの指摘の声もあり、それらの様子はネット動画で今も見ることができる。
新聞記事などでは、今回の「日本国籍以外」の応募者の国籍の内訳はわからないが、国家機関を含め特定勢力が動員をかけた結果なのではないかと、いやな想像をしてしまう。もしそうだとすると、彼らがボランティアに採用された場合に諜報力、工作力を発揮して私たちの東京がたいへんな事になる恐れもあるのではないか？
今回発表された応募者のなかから、どんな国の人がどれくらい大会ボランティアに採用されるのか、注目し、警戒していかなければと思った。
